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郵便の転送期間は過ぎたらどうなる?転送届はいつまでで延長は可能?

引っ越したことがある人は、一度はお世話になっている郵便物の転送サービス。私も何度も引っ越しをしてきたので、何度もお世話になりました。

 

転送期間は1年間です。

その期間が過ぎてしまうと、旧住所宛の郵便物はどうなってしまうのでしょう?

基本的には、差出人に返送されます。しかし、稀に旧住所に届いてしまうこともあるようです。

 

転送サービスの詳細と注意点について、詳しくみていきましょう。

 

 

郵便の転送期間が過ぎたら届かない?転送届はいつまでで延長は可能?

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引っ越しをしたら、郵便局に転出届を出す必要があります。

郵便物を新しい場所に届けてもらうため、そして転送サービスを受けるためです。

 

転居届を出してしまったら、すぐ転送されるので困る。転送してほしい日ギリギリまで届けを出すのは待とう。これだと、転送してほしい日に間に合いません。

 

転居届は、届け出てから転送サービスの開始までに、1週間程度かかります。

転送開始希望日を記入する欄があるので、安心して早めに提出してください。

逆に引っ越し前日なんかに届け出てしまうと、転送開始が間に合わなくなります。

1週間前までには、必ず提出するようにしましょう。

 

転送サービスの期間は1年間です。転送開始希望日ではなく、転出届を出した日から1年間なので注意しましょう。

 

いつまで転送してくれるんだっけ?となった時には、転送されたハガキのシールを確認しましょう。

シールに期限が書いてあります。

 

転送期間の過ぎた郵便物は、基本的には差出人に返送されます。

年賀状なんかで見覚えある人もいるかもしれません。

「あて所に尋ねあたりません」という赤いスタンプが押されて返送されます。

 

ちなみに返送されたハガキや切手類は、使用済みと見なされてしまうそうです。

差出人にも失礼になります。

早めに新しい住所を伝えるようにしたいですね。

 

ごくまれに、旧住所に郵便物が届くこともあるそうです。

私も表札無しで住んでいた時、前の住人宛てらしきハガキが届いたことがあります。

 

表札があれば宛て名と違うのがわかるので、持ち帰るなりインターホンで確認するなりできます。

しかし表札が無い場合、以前届けたことがある宛名なら、投函するルールがあるそうです。

 

もし旧住所に届いたとしても、現住人なり管理人が返送手続きをしてくれればいいです。

しかし、何もしてくれなかったり、中身を開けられてしまうこともあります。

こうならないためにも、1年以内には全て新住所に変更しておきたいですよね。

 

ちなみに、転送期間の延長も可能です。1年間の期間が終わる1週間前までに、再度転居届を出すとサービスが継続されます。

 

期間が終わってからも、再度出すことも可能です。

転送されない期間が発生してしまうため、延長する時はなるべく1年の期間内に手続きを行うようにしましょう。

 

 

こんな郵便物は転送されない!転送の非対象はどんなもの?

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便利な転送サービスですが、どんな郵便物でも転送されるわけではありません。

 

転送されるのは、郵便局のサービスで配送されるもの全般です。

ハガキ、封筒、レターパックゆうパックなどの荷物も対象となります。

荷物も対象なのは、意外ですよね。

 

私は去年の秋に引っ越しをしました。

夏に子供の懸賞に応募したんですが、引っ越しの前日に懸賞のプレゼントがゆうパックで届いた経験があります。

 

懸賞の当選なんて、発送を持ってお知らせしますがほとんどですよね。

だから、「引っ越す前に届いて良かったねー!もう少し後だったら、送り返されてたとこだったよー!」なんて、子供と話していました。

 

心配することはない、ちゃんと転送の対象だったんですね。

 

ちなみに、ヤマト運輸も手続きをすれば転送サービスが受けられるそうです。

荷物以外にもダイレクトメールも対象となるので、便利だと思います。

では、転送されないものはどんなものでしょう?

 

郵便物では、簡易書留や重要書類の入った「転送不要」のものです。郵便局以外が配送する荷物やメール便も転送されません。

 

引っ越しをしたら、銀行や保険、カード類だけでなく、通販サイトなどの住所変更も忘れずに行うようにしましょう。

 

 

まとめ

郵送の転送期間が過ぎたら、差出人に返送されます。

ごくまれに、旧住所に届いてしまうこともあります。

 

郵便局が配送するもの全般が転送サービスの対象ですが、「転送不要」のものは対象外になります。

郵便局以外が配送するメール便や荷物も対象外となります。

 

転送期間は延長することも可能です。

サービスをうまく利用しながら、なるべく早めに住所変更の手続きをするようにしましょう。